掲載記事

• 2017/09/17日
  神戸新聞に掲載されました。
  

• 2017/09/05日
  内閣府のTEMＡ防災ジャパンに掲載していただきました
  【地域防災】災害への備え「まちあるき」で学ぶ 伊丹で催し／兵庫
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  災害避難者の支援などを続けるダイバーシティ研究所と、まちなかバルなどを手掛ける伊丹都市開発の主催で、楽しみながら災害への備えを学ぶ「伊丹BOSAIまちあるき」が2日、兵庫県伊丹市内で開かれ、親子連れら22人が参加した。午前10時にJR伊丹駅を出発し、近くの雑貨店で、手動で発電するラジオやLEDを使った懐中電灯などを確認した。防災士の資格を持つ西浜靖雄さんの案内で、市が設置し、河川の水位なども見張る防犯カメラの場所などを確認しながら市街地を歩いた。同研究所の山本千恵理事は「普段の生活の中から備えをすることが大事だと知ってほしい」と話した。【9月3日 神戸新聞より】
  ▼ダイバーシティ研究所 伊丹BOSAIまちあるき
  http://diversityjapan.jp/itami-bosai-20170902/

外部リンク

【地域防災】災害への備え「まちあるき」で学ぶ 伊丹で催し／兵庫 : 神戸新聞

• 2017/09/03日
  9/2日伊丹で行った「伊丹BOSAIまち歩き」の様子が神戸新聞に掲載されました。
  
   
   
   
   

• 2016/09/05日
  9/4日まちづくりプラザで行った防災カフェのようすが掲載されました
  

• 2016/04/30日
  読売新聞の9/30日朝刊に、私の記事が掲載されました。
  災害ボランテイアの心得
  無理せず、迷惑かけず
  

• 2017/3/5日
  伊丹市立伊丹高校の”伊丹育ちあいプロジェクト”への関りを、教育関係者の方が紹介していただきました。私も防災関連で関らさせていただきました。
  http://souken.shingakunet.com/career_g/2015/05/2015_cg407_40.pdf#search=%
  27%E8%A5%BF%E6%BF%B1%E9%98%B2%E7%81%BD%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%27
  リクルート進学総研 ＞＞ 発行メディアのご紹介 ＞＞ キャリアガイダンス（Vol.407）引用

• 2011/11/19日　日本経済新聞　電子版　私の意見が掲載されました。
  防災情報、地域ＳＮＳで発信　自治体が続々導入
  アクセス集中に備え
  　地方自治体が交流サイト（ＳＮＳ）を使って防災情報を発信する動きが広がっている。災害発生時は自治体のホームページにアクセスが集中し、つながりにくい状態になることが多い。地域密着の情報を発信する「地域ＳＮＳ」などを活用し、災害時の情報発信力を高めるのが狙いだ。
  地域の防災情報などを発信するＳＮＳ
  　　　　対象地域 ＳＮＳの名称 登録者数(人)
  　　　　兵庫県　　 　地域ＳＮＳ「ひょこむ」 約6200
  　　　　千葉県山武市 　地域ＳＮＳ「山武ＳＮＳ」 約200　　　　　
  　　　　静岡県掛川市 　地域ＳＮＳ「e－じゃん掛川」 約2800　
  　　　　埼玉県北本市 　ミクシィ「北本市役所公式mixiページ」 約80
  　　　　佐賀県武雄市 　フェイスブック「武雄市役所」 約8600
  　　　　　　　　　　　　　　(注)登録者数は14日現在
  「地域住民と密に情報交換し、安全で防災に強い町をつくりたい」と話すのは、兵庫県伊丹市に住む西浜靖雄さん（67）。兵庫県の情報を掲載する地域ＳＮＳ「ひょこむ」に登録して毎日、町の安全情報などをチェックし、書き込んでいる。
   
  　兵庫県姫路市は９月、「ひょこむ」に会員以外でも閲覧できる「姫路市の防災などに関するお知らせ」というコミュニティーを開設し、市の防災対策を掲載し始めた。災害時には避難情報などを提供する場として活用する考えだ。
   
  　姫路市は９月の台風12号の豪雨の際、市のホームページにアクセスが集中してつながりにくい状態になった。このため、ホームページ以外に地域ＳＮＳを使い、災害時の情報発信を強化する。
   
  　静岡県掛川市は６月、「ｅ―じゃん掛川」の中に、「公衆電話どこにある？」というコミュニティーを設置。災害時に一般の家庭の電話よりつながりやすい公衆電話が市内のどこにあるのか、住民の情報を吸い上げ、地図を作製している。
   
  埼玉県北本市はミクシィで情報を発信する
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  埼玉県北本市はミクシィで情報を発信する
  　自治体などが運営する地域ＳＮＳは2006年ごろから増え始め、現在、全国に約400あるといわれる。地域ＳＮＳの地域密着性や口コミ力といった特性に注目し、防災情報の発信などに役立てようという自治体が広がっている。
   
  　ミクシィなど大手のＳＮＳサービスを使って、自治体の専用ページを設ける動きもある。
   
  　埼玉県北本市は９月、ミクシィ上に市役所の公式ページを開設した。「通常はイベント情報などを流して閲覧者を増やし、災害時の情報発信に使いたい」（秘書広報課）。佐賀県武雄市は８月、市のホームページをフェイスブックに移行。「情報を更新すると、登録者のページに自動的に反映されるので、災害時の情報発信や共有に役立つ」（秘書広報課）という。

• 2010/11月
  兵庫県人権啓発協会から発行の雑誌”ひょうご人権ジャーナル”「きずな　KIZUNA」11月号に掲載されました。
  

• 2010/05/02日
  毎日新聞に「防災　明日に備える」として地域ＳＮＳ”ひょこむ”で行っている地域防災・防犯コミュニテイの活動が紹介されました
  兵庫-----------------------------------------------------------------------------------
  防災：明日に備える　情報発信地域ＳＮＳ「ひょこむ」　／兵庫
  　◇つながりが大きな支援に
  　◇信頼度の高いコミュニティー
  　インターネット上で日記や写真を公開しながら交流するＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を、防災に役立てる取り組みが広がりつつある。携帯電話でもアクセスできるため、被災地からでも情報を発信しやすいためだ。県職員や市民グループらが参加する地域ＳＮＳ「ひょこむ」内で「地域防災・防犯コミュニティー」の管理人をしている、西濱靖雄さん（６６）＝伊丹市＝は「被災者が本当に必要なものが分かるし、ＳＮＳで築いた人とのつながりが大きな支援に結びつく」と話している。【加藤美穂子】
   
  同コミュニティーは阪神地域の７市１町を中心に約８０人が参加。「ひょこむ」には会員からの招待がなければ参加できないし、実名での登録が必要となる。ネット上では災害時に憶測混じりの情報も飛び交うが、「ひょこむ」では情報発信に参加者一人一人が責任を負うため、信頼度が高いという。
   
  　電機メーカーに勤務していた西濱さんは防災無線の製作や無線を使ったシステムの構築に携わっていた。９５年１月に発生した阪神大震災では停電や電話の不通により、必要な情報がなかなか入手できなかった。「誰でも使えて、一方通行にはならない情報ツールが必要だ」と感じた。
   
  　０７年冬、地域ＳＮＳの活用に関する講演会で、「ひょこむ」内に県の防災コミュニティーを立ち上げていた和崎宏さん（５２）と知り合った。定年退職を翌年に控え、自分のパソコンや防災の知識を地域に還元できないかと考えていた西濱さん。和崎さんから地域ＳＮＳが双方向で情報のやりとりができることを聞き、阪神地域の防災に特化したコミュニティーを立ち上げることにした。
   
  　このコミュニティーでは各地の防災に関する取り組みなどについて情報交換したり、西濱さんが行政からの災害に関する情報を書き込んでいる。たとえば、阪神大震災で激しい揺れのため、テレビやタンスが吹っ飛ぶ光景を目撃した西濱さんは、家具を壁に固定する必要性を訴え、器具の取り付け方などを書き込んだ。
   
  　同様の地域ＳＮＳを活用した防災コミュニティーは岩手県や三田市などでも立ち上がっている。０８年４月に開設された岩手の地域ＳＮＳ「モリオネット」は同年６月に発生した岩手・宮城内陸地震では個人の安否確認などで威力を発揮した。
   
  　「ひょこむ」でも昨年８月の佐用町であった豪雨災害の時、会員から水田の水があふれていたり、パトカーが水没しそうになっている被災地の画像が送られてきた。それをみた会員から「浸水した家のためにタオルを送ろう」という書き込みがあり、さらに呼びかけを続けた結果、２万枚のタオルを送ることができた。ＳＮＳによって佐用の人たちと普段からつながりがあったことが、大きな支援に結びついた。西濱さんは「災害時は、人と人との助け合いが何より大事。情報交換だけでなく、つながりを大事にして、深めたい」と話している。